組織診断サービス

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成果要因サーベイ・標準版の調査フレーム

めざすのはES、CS、業績の同時拡大

強い組織は、PDCA(Plan-Do-Check-Action)を回しながらES(従業員満足)・CS(顧客満足)・業績を追求しています。理想は、ES、CS、業績が同時拡大していくことです。

めざすのはES、CS、業績の同時拡大

しかし、どのようなことができていれば、ES、CS、業績が向上していくのか、関係がよく見えないのが実情です。また、結果指標やプロセス指標はあっても、その原因となっている職場運営や仕事の仕方といった目に見えないものを測る「ものさし」はありませんでした。

そこで、成果を生み出す強い組織づくりのために、職場運営や仕事の仕方を把握するツールを開発しました。それが「成果要因サーベイ」です。

組織力強化のために

「調査のための調査」ではなく、ES、CS、業績を同時に拡大させていくための組織力強化の
お手伝いをします*

「成果要因サーベイ」による課題把握の支援→解決策のご提案→職場での共有・改善取り組みの支援→成果共有の支援→

*パートナーや提携企業との協働による支援も含みます。

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成果要因サーベイとは

成果要因サーベイはES、CS、業績に影響を与えるマネジメントや組織行動の研究・実証調査から生まれました。
※「成果要因サーベイ」は、PISパートナーズの登録商標です。

主な特長

職場や仕事の仕方が成果(ES、CS、業績)を生み出せる状態になっているか、検証することができます。(実用新案申請済)

・メンバーと管理職の認識がずれていると、どんな施策も的外れになります。管理職とメンバーの認識のギャップを「見える化」することで見過ごされがちな職場の問題を浮き彫りにします。

・匿名の自由コメントも記入してもらうことで数値では分かりにくい、職場の強みや課題を生の声でとらえることができます。

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成果要因サーベイ ラインナップ

成果要因サーベイ・標準版

3つの領域から職場の状態と仕事の仕方を把握します。全体像を一目で把握することができます。

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成果要因サーベイ・EM版

領域をさらに細分化し、リーダシップや方針展開についても把握します。またES要因分析やトレンドレポートなどにより網羅的な現状把握と分析ができます。

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成果要因サーベイ・カスタマイズ版

成果要因サーベイ(標準版・EM版)は、御社の事情に合わせて項目の表現を変更することができます。

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成果要因サーベイ・オリジナル版

ゼロベースで、オリジナルに設計するものです。

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活用の切り口

成果要因サーベイは以下のような目的で活用できます。

・新しい経営ビジョンの策定・経営トップ交代・合併に伴う組織融合の現状把握
・組織風土改革の課題把握、進捗確認
・人事制度構築および効果測定
・マネジャーの組織運営力強化
・組織内の好事例・ベストプラクティスの発掘
・人材定着施策の策定および効果測定
・自社の成功要因の把握

 

など

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活用事例

テーマ:アクションラーニング*による職場改善とマネジメントの強化

・年度の重点方針を推進するうえでの課題を調査し、職場で共有したうえで改善活動を展開。

・職場振り返りミーティングにおける好事例を、他部署のマネジャーと共有することで横展開。

・活動による変化を再度サーベイで効果測定。

・2年目以降は、サーベイを職場改善の定点観測のツールと位置づけ、改善の進捗を確認。

 

*現実の課題への取り組みを通じて学ぶ手法

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組織強化支援サービス

「調査のための調査」に終わっては、非常にもったいないことです。
調査結果を職場改善や組織力の強化に結びつけるお手伝いをします。

内製化のためのツール支援

弊社からプログラムやツールを提供し、御社で運用していただく方法です。

事務局向け推進キットの提供

事務局が中心となって職場改善活動を展開できるようにプログラム、マニュアル、ツールを提供します。

管理職向け職場改善推進キットの提供

管理職が中心となって職場改善活動を展開できるようにプログラム、マニュアル、ツールを提供します。


コーディネーター派遣支援

各種ミーティング、ワークショップに認定コーディネーターの派遣を行います。

管理職向け調査結果共有ミーティングの実施

調査結果の見方、活用ガイダンスを実施します。

職場改善推進認定コーディネーター養成研修

御社内に職場の推進者を養成します。

管理職向けアクションラーニングの実施(活用事例参照)

職場の課題解決を題材に、管理職のマネジメント能力強化を支援します。

ビジョン策定・浸透などのプロジェクト支援

一連のワークショップ、ミーティングにコーディネータを派遣し、各種プロジェクトを支援します。

イベント支援

全社共有イベント(キックオフ、全社総会など)の企画運営をお手伝いします。

※以上の組織強化支援サービスは、パートナーや提携企業との協働による支援も含みます。

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